約8割の人が「福利厚生は重要」と回答 従業員満足度をあげたい!魅力的な福利厚生と導入のメリットとは?


少子高齢化に伴い、今後さらに労働人口の減少が予想されます。そんな中、求職者が会社を選ぶ際に福利厚生を重視するというのは、いまや当たり前の視点の一つとなるようです。

企業側からしても、福利厚生を充実させることで、従業員の満足度を上げることができ、離職率の低下につながります。また、従業員のモチベーションを上げることができます。

「うちの会社はこのままで大丈夫」と福利厚生の制度をそのままにしておくのは得策ではありません。働き方や福利厚生の在り方は日々変化しており、それに合わせて企業側も制度の見直しが必要と考えられます。

福利厚生に力を入れている企業には、どんな優良な福利厚生サービスがあるのでしょうか?

そこで、今回は従業員の満足度が高い人気の福利厚生サービスについてご紹介いたします。

目次

福利厚生の強化によるメリット

①優秀な人材の確保

福利厚生が充実していることは、優秀な人材を確保するためには最も重要な要件の一つになります。求職者が仕事を探す時に、仕事内容などはもちろん、どれだけ福利厚生が充実しているかをしっかりと見ています。企業間の採用競争の中でも、福利厚生制度を見直すことで、他の企業より優位に立てるのではないでしょうか。

②モチベーションや生産性の向上

給料を上げることが難しい場合、福利厚生を充実させることで従業員のモチベーションも上がり生産性も上がることが期待できます。福利厚生の中には月に数百円からできる制度もありますので、一度検討してみる価値は大いにあります。

③就職企業選びに優位

ある就職活動サイトのアンケートによると、「企業選びで福利厚生の制度は重要か?」の質問に、約76%の方が重要だと回答しています。また、福利厚生が充実していることは、従業員のことをしっかり想っている企業であると認識されているようです。

人気の福利厚生

①食事補助

社員食堂を導入することなどが考えられますが、その他にも低コストでできることもたくさんあります。例えば、置き型社食サービスというものがあり、オフィスに専用の冷蔵庫を設置して、ごはんやおかずを常備するサービスです。低価格でのご案内で主菜から副菜までそろっています。会社が用意するのは電子レンジと冷蔵庫設置スペースのみです。

②レジャー割引

レジャーや施設利用料の割引優待ができるサービスも人気です。日々の生活において利用できるため、従業員のそれぞれのニーズに合わせて使えるのが魅力的です。

③健康チェック

従業員の健康に気づかい、従業員が元気に働くことで結果を出せる会社にしようというのが目的です。導入企業に、看護師や臨床検査技師が来て、簡単な健康チェックをしてくれて、結果もすぐわかるサービスがあります。

年1回の定期健診だけでは心配と感じる従業員も少なくはありません。従業員の健康意識が高まることで生産性の向上にもつながることが考えられます。

④自由な働き方

休憩制度にシエスタ(仮眠)タイムを導入する企業もあります。シエスタタイムは、会社での仮眠、映画鑑賞、美容室、ジムなどいろいろな過ごし方があります。また、シエスタタイムをとることで終業時間が遅くなるので、夕方予定がある場合は、シエスタタイムに仕事をして、早く退社することも可能です。

⑤育児サポート

育児休暇以外にも、育児サポートをする制度が増えてきており、会社でベビーシッターを契約する企業もあります。

それにより、従業員が安心して出社できるため、従業員の出生率は50%、出産後の復帰率は100%という数字を記録されている企業もあります。子育て従業員の約半数がベビーシッターを利用しているそうです。

⑥休暇制度

育児休暇や介護休暇の休暇制度の中でも、企業独自の取り組みを行なっている企業があります。

株式会社サイボウズでは、育児休暇や介護休暇に最長6年間の長期休暇を取れるようにしたことで話題になりました。

介護支援に力を入れる企業はまだ少ないのですが、これから訪れる高齢化を見越した好事例となります。

⑦報酬

給料や賞与以外に報酬やプレゼントにより従業員のモチベーションを上げることができます。

いいなと思ったメンバーの行動に対してポイントを付け、そのポイントにより旅行券などをプレゼントするなどといった取り組みをしている企業もあるようです。

まとめ

今回は様々な福利厚生の取り組みについてご紹介いたしました。ワークバランスが重視されるようになると考えられる今後、福利厚生にも多様性が求められます。

福利厚生を充実させることで、従業員のモチベーション向上も期待でき、それにより生産性や離職率の低下にも影響があると考えられます。

いろいろな福利厚生のサービスを紹介しましたが、それぞれの企業に合った福利厚生を充実させて、働きやすい環境を整えていけると良いでしょう。


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