移転先のオフィスにはどれくらいの面積を確保するべきか

オフィス画像

新しくオフィス物件探すときに条件の一つとなるのがオフィスの面積です。事業の内容や社員数、来客の頻度によって必要なオフィス面積は違います。オフィスを探すうえで、どの程度の面積を見積もればいいのか目安を紹介します。

一般的な面積の目安は?

 オフィスの面積を探すうえで目安となるのが出社する社員数です。一般的なレイアウトでは、社員一人当たり2.5坪の面積が必要になると言われています。例えば20人の社員が働くオフィスであれば、50坪程度の面積が必要になる計算です。IT化が進み、パソコンがあればたいていの仕事ができるようになった現代は、オフィスの一人当たりの面積も小さくなっています。しかし、外資系企業や、個室や広いセミナールームがあるような業種では一人当たりの面積が2.5坪より大きくなることもあります。

レイアウトサンプルを参考にする

新築ビルの募集パンフレットではサンプルのレイアウトを作成しますので、これを参考にするのもおすすめです。

レイアウトプランによって推奨人数が異なりますので、自社にあうレイアウトスタイルを検討しましょう。

コロナ禍以降のオフィス面積はどうなる?

コロナ禍でテレワークが普及し、出社率が下がっている企業が増えています。そのような企業から「面積」に関するご相談が増えています。

「コロナが落ち着いてきたら出社を戻したい。でも、100パーセントまでは戻らないだろう」という企業が多いようです。

正直、この場合の面積の算出方法はまだ正解はなさそうです。

ただ、出社率やフリーアドレス制を採用することで、以下のような考え方はいかがでしょうか。

在籍人数×出社率×3坪

ABWという考え方のフリーアドレスを採用すれば、在籍人数分の固定席を用意する必要はなくなります。そのため、面積の削減が可能になります。ただし、個人ロッカーが必要になりますので、その分の面積は考慮する必要があります。また、セミナーで使用していたような大会議室は削減できるポイントです。

現状分析、業種業態によるオフィス面積の違いとは?

現状分析の方法はいくつかありますが、細かく分析するには、執務スペースや通路スペース、情報管理スペースなど、目的に合わせたスペースの面積を足して算出する方法があります。これは他社との比較ができるサービスもあり、他社と比較して、各エリアの面積の広い狭いをレポートとして視覚化することができます。

業種業態によって、外勤営業職が多く、直行直帰も多いという企業の場合は固定席では勿体ないですよね。人材系や外資系企業は面接用や役員用の個室が多く、面積が広めに必要になります。100坪を超えてくると、使い方に個性が出てくる傾向があるようです。

面積の注意点

必要になる面積が計算できたら、実際に物件を検討しましょう。ここで注意しなければいけないのはオフィスの面積の表示です。表示されている物件の面積は必ずしも、実際に専有で使える面積とは限りません。

いわゆる、ネット面積とグロス面積です。ネット面積とは契約面積が貸室内のみで算出していること。一方でグロス面積とは上記のネット面積にトイレや水回りなどのスペースまで含んだ面積のことを言います。

最初、オフィス物件を借りるときの面積としてイメージしやすいのはネット面積のように借りることで専有できる面積でしょう。しかし、物件情報に表示されている面積がネット面積だと思っていたらグロス面積だったということもあります。広い物件を借りるつもりが、内見時にガッカリなんてことにならないためにも表示されている面積が何をあらわしているものか確認しましょう。

物件の面積は希望のオフィスを絞り込むための第一段階です。まずどれだけの面積が必要か、人員の増減や設備導入があるかなどを検討して必要な広さを割り出しましょう。複数の物件を公平な条件で比較するためにも、使われている用語についても理解しましょう。

 



居抜きオフィスでコストを抑えた移転を実現

前入居者の内装造作や什器を引き継ぐことで移転費用を大幅に削減することができます。



都心最大級の物件数。エリアや面積から物件を検索

約6万棟以上のオフィス物件情報を網羅。エリアや路線、面積から物件を検索、絞り込むことが可能です。