昨今、働き方改革やコロナ禍の影響により、オフィス環境の見直しを検討する企業も増えてきました。テレワークやフリーアドレス、健康で働きやすいオフィス、生産性の高いオフィスなどに対応するなど、改善方法は様々あります。また、オフィスで社員が気持ちよく安全に働くためには、１人あたりの面積が十分に確保されていることは大切です。しかし、社員の人数が同じでも業種や作業内容が異なれば必要なオフィス面積も異なります。
そのような中、オフィスを快適に過ごすためには、オフィススペースをまず検討することが重要となります。では、オフィス１人あたり必要な広さはどれくらいでしょうか。
今回は、１人あたりのオフィス面積についてご紹介いたします。今後のオフィス運用の参考にしてください。
推奨されるオフィス面積は？
以前は「1人当たり3坪（10㎡）」が一つの目安と言われていました。ただ、実際は、会議室や役員室、打合せスペースの数、セミナールームの有無などにより異なりました。外勤営業の多い業種では、一人あたり2坪程度という会社もあります。
なお、労働安全衛生法（昭和47年法律第57号 事務所衛生基準規則 第2章 第2条）では、「事業者は、労働者を常時就業させる室の気積を、設備の占める容積及び床面から4メートルを超える高さにある空間を除き、労働者1人について、10立方メートル以上としなければならない。」と定められています。
執務スペースの気積を求める計算式は以下になります。
気積＝（執務スペースの床面積×天井高―設備類の容積）÷社員数
※床面から４メートルを超える高さの空間は含みません
コロナ禍で変化したレイアウトプラン
社員が安全に働けるオフィス。これがコロナ禍以降での大きなトレンドです。働き方が大きく変わり、テレワークが普及し、お客様との打合せもweb会議が増えました。それにより、テレビ会議用のブースを設置する需要が増えています。以前から人気のあった集中ブースと兼用する企業も増えています。一方、セミナールームとして使用していたような大きな会議室は不要となってきているようです。
固定席からフリーアドレスにすると面積は減るのか？
一概には言えませんが、全員が140センチの固定机を使用している場合は面積を減らせる可能性があります。120センチの机の場合はあまり減らせないかもしれません。というのも、フリーアドレスにすると、個人用ロッカーのエリアが必要になります。また、全員が出社することがある場合は、全員分の席数も確保しておかなければなりません。場合によっては、リフレッシュエリアや集中ブースの席数もカウントしても良いと思います。
オフィス１人あたりの面積を縮小するには
- テレワークやサテライトオフィスを利用することで出社率を下げること
- ペーパーレス化を目指す。紙の書類を減らすことにより、キャビネットなどのスペースを活用することが可能です。印刷を減らせば、コスト削減にもつながります。
- オフィス家具の置き方や選び方などを工夫する。机のサイズはもちろん、導線を統合することで面積の削減につながることがあります。
- デスクトップパソコンをノートパソコンにすることにより、一人あたりのデスクの幅を削減することが可能です。
最新オフィスビルのレイアウトプランは？
レイアウトプランのトレンドは新築オフィスビルの参考レイアウトプランが参考になります。最新の新築ビルでは、一人当たりの面積はどうなっているでしょうか。
別記事：2021年度最新版、オフィスレイアウトプラン集はこちら
まとめ
オフィス１人あたりの面積（約3坪）はあくまでも目安として考えましょう。コロナ禍により、ワークスタイルが変化している今、１人あたりの面積が3坪を下回るオフィスが少なくはありません。
狭いオフィスでも快適に働きたい場合は、今回紹介しましたテレワークやサテライトオフィスなどを活用するなど、社員の働き方を考え直してみてはいかがでしょうか。
また、オフィス移転などを検討する際には、現状のオフィスの広さなどの見直しや、運用方法を考えることにより、オフィスに必要な広さを削減し、賃料の削減までも期待できます。また、企業の規模や事業内容、働き方などにより必要なオフィスの形は異なります。オフィス移転の際、新しいオフィスを探す時は、オフィスの広さの他にもオフィスの使い方も検討することをお勧めいたします。